省エネ

国土交通省の住宅省エネキャンぺーン2023への参加登録が完了しました

従来の子育て世代への支援だけでなく、窓や給湯器の取替なども対象となります

工事を検討中の方はご相談ください

キャンペーンの詳細は下記のリンクでご確認ください

https://jutaku-shoene2023.mlit.go.jp/

先日、「住宅省エネルギー技術研修」というものを受けました。補助金を受けるための必須条件になっていたのと、世間の断熱技術の認識がどこまで進んだのかも気になっていたので、行ってきました。

思い起こせば、１９９８年ごろ、京都議定書の締結をきっかけに、住宅の高断熱化が叫ばれ、住宅金融公庫の割り増し融資というおまけをつけて推進されていたことを思い出します。

当時の断熱材のスタンダードは、５０ｍｍのグラスウールでした。グラスウールはその名のとおりガラス繊維を綿状に加工したものですが、断熱材の中で結露することがわかっており、結露した水分を乾かすために外壁側に通気層を設けることが施工のポイントでした。当時私は現場監督として、通気層の重要性を職人さんたちに説明し、きっちりと施工してもらうよう指導していました。ところが、お役所主催の講習会では１００ｍｍの壁に１００ｍｍの断熱材を充填することで断熱性をあげるのだというではありませんか。納得できない私は、講習の内容は聞き入れず、独自に高気密高断熱に関する勉強をはじめたのでした。そして、２０００年に硬質ウレタンフォームを用いた外張り断熱工法による「健康住宅そよかぜの家」の第１号が出来上がりました。その後も、現場での施工経験を積みながら、新しい素材を取り入れ、何段階も進化した形で現在に至っています。

今回の研修の内容について、気密シートの重要性については認識しているように感じましたが、相変わらず夏型の結露についてはノーマークですし、２０年前とあまり変わらないといっても過言ではありません。

もっと安全な方法があるのになぜそうしないのか不思議です。大人の事情というやつなのでしょうか・・・

一方で、たった一日の講習を受けるだけで、断熱施工のプロであるような認証を与えてしまうのはどうかと思います。長期優良住宅とか認定低炭素住宅・ネットゼロエネルギー住宅などという評価を付けられると、みんな一緒のように思われてしまいますが、断熱性能についても耐震性能についても、いろんな考え方があり、その中身は本当に千差万別です。

再びシックハウスが大発生しないことを祈るばかりです。

省エネも大切ですが、もっと大切なものを忘れていませんか？

今年も花粉の季節がやってきました。近年は、毎日の天気予報の中でも花粉情報が伝えられています。

日本気象協会では、今年の花粉予報というのを出しています。それによると、近畿のスギ・ヒノキ花粉は、例年に比べて”非常に多い”のだそうです。この”非常に多い”というのは、例年に比べて２倍以上ということらしいです。

私自身は、イネ科の花粉に弱いのですが、アイボンでの洗眼・イソジンでのうがいを毎日行っているせいか、ここ数年それらしい症状はほとんど出ていません。とはいえ、花粉症は突然現れるものですから安心はできません。

皆さんもご注意を。

住宅ローンの金利について、低金利が続いていますが、ここにきて少し変化ができきているようです。

ちょっと前では、この超低金利の時代に長期固定のローンを組みたいという動きが多かったのですが、超長期の金利が上がり始めているようです。３０年・３５年といった全期間を固定にすると、変動との金利差が結構大きくなります。最初のうちは元金が大きいので、わずかな金利の違いでも返済額の差がでますから、慎重に考える必要があります。

ちなみに、現在の変動金利は、店頭の基準金利で、２．４７５％～ですが、これから１．０ポイント全期間優遇を利用した場合、１．４７５％となります。銀行によっては、それから更にさまざまな優遇・割引などをしてくれるところもありますので、当初数年間は１％以下ということも可能です。一方フラット３５などの超長期固定金利は、３．０２％～となり、その差は１．５ポイント以上です。

仮に、３０００万円のお金を借りたとき、当初金利が１．０％と３．０％では、一年間に支払う金利が６０万円も違ってきます。短期金利があがらないまま５年たったとすると、２００万円以上もの差が出るんですね。ただし、その後の金利動向によっては、トータルで固定が得になる可能性もありますが。

世界的な不況といういわれる中で、短期金利が急上昇するような要素も少ないことから、変動金利を選択する方が増えているようです。

最近ＬＥＤの照明器具が注目されています。

消費電力が少なく、長寿命で、熱も発生しないため、地球温暖化防止に役立つとして、メーカー各社はアピールしています。

ＬＥＤを使った住宅用の照明器具も少しずつ増えてきましたが、普及はまだまだです。

今回目に留まったのは、東芝から発売された４０Ｗ電球型のＬＥＤランプです。消費電力は４．３Ｗながら、４０Ｗの白熱電球と同じ明るさだとか。しかも、寿命はおよそ１００００時間で、白熱電球の１０倍です。色目もご覧のように、電球色と蛍光灯色の２種類あります。

しかし、驚きの価格は、なんと１個１０，５００円。白熱電球が２００円程度ですから、５０個買えます。

電気代と電球の買換コストとを勘案すると、元が取れるのは一万時間くらいになるのかな？そうすると、ちょうどＬＥＤランプの寿命となってしまうので、チャラということになりますね。つまり、発熱しない分と廃棄物が減る分がメリットということでしょうか。

計算すると採算は合うのですが、一万円持って電球を買いに行くのでしょうか？

ホンダからハイブリット車インサイトが発売されます。２００万を切るとうわさどおり、１８９万円からという価格設定です。

燃費はプリウスに比べるとだいぶ落ちるようですが、この価格は魅力ですね。

三菱自動車のｉＭｉＥＶという電気自動車も試験的に配備されているといいい、近々発売されるようですが、こちらは３００万円を切るかどうかとうわさされています。

エコカー＝プリウス　という構図はもう通用しなくなります。

住宅用燃料電池も、エネオスがテレビコマーシャルをバンバン流していますので、関心が高まっています。

こちらはまだまだ普及ベースではありませんが、ほんとに３年後にはどうなっているかわかりません。

景気低迷の中、あらゆる業界でエコをキーワードにした戦略に力が入ってきました。

先日ご紹介した家庭用燃料電池の販売がいよいよ本格化します。

大阪ガスでは３，２５５，０００円で６月から世界に先駆けて販売を開始します。

国からの補助金が最大で１４０万円になる見込みで、実質負担額は２００万円ほどになると思われます。

このシステムを導入すると、年間１．３トンのＣＯ２が削減できるというのですが、消費者にとって気になる光熱費は、わずかに年間５万円ほど安くなるだけだそうです。

２００万円かけて５万円ですから、償却に４０年かかってしまうじゃないですか！！

ちょっと現実離れしていますね。ただ、東京ガスでは、２０１５年には１台１００万円にすることを目指すと表明しており、そうなれば２０年で償却できますね。でも、償却が終わるまで機械がもつのかどうかは定かではありません。

もうちょっと行政のバックアップがあってもいいんじゃないでしょうか。

時々話題に上げていた、現在最も環境にやさしいとされている家庭用燃料電池システムが、いよいよ普及レベルになりそうです。

今年になって、東京電力や新日本石油がモニターを募集し、実証実験を行ってきたのですが、耐久性やコストの面でめどが立ったようです。折しも、一般のニュースでは電力価格の大幅値下げが報じられていますが、オール電化一辺倒に歯止めがかかりそうです。

写真は、新日本石油が現在使用しているもので、ＬＰガス用と灯油用があります。市販レベルになると、都市ガス用がライナップに加わると思われます。

エネファームと名付けられたこのシステムは、燃料に含まれる水素と空気中の酸素とを化学反応させることで発電するので、窒素酸化物や硫黄酸化物の発生がほとんどない上、使用する場所で必要なだけ発電するので、余熱でお湯を沸かすこともでき、送電ロスもありませんので、トータルで高いエネルギー効率を達成するというものです。

夜は料金の安い電力会社の深夜電力を使い、昼間は自家発電を利用することで、ランニングコストはずいぶんと安くなるものと思われます。

あとは、コストの問題で、今までイニシャルコストが３００万円くらいといわれていましたが、市販となるとどれくらいの価格になるのか注目するところです。特に、ＬＰガスのエリアでは、オール電化切り替えに対抗する切り札みたいなものですから、イニシャルを抑えたリース方式などを出してくるんじゃないかと期待してます。

ただ、現在普及しているガスの発電システム（エコウィル）をみても、発電量が８ＫＷ/１日・１ＫＷ/１時間までに制約されており、これではメリットが半減します。電力会社との折衝でそのへんが緩くなるといいのですが・・・

国民生活センターが、電気温水器の訪問販売に関してもんだいが急増しているとして注意を喚起しています。

センターによると、消費者から「よく考えると高額だった」「急がされて契約してしまった」などの相談が多く寄せられ、今年度は上半期ですでに６８８件もの相談が寄せられているそうです。

テレビでも「オール電化にするとこんなにお得！」という内容のものがよく流れていますが、それぞれのライフスタイルによって、電気・ガス・石油を使い分けた方が得な場合も多いのです。単純に考えれば、電力会社・電気工事店などが、オール電化工事を勧め、ガス会社はそれに歯止めをかけるという構図が浮かび上がります。一般の消費者の方が、双方の意見を聞いて的確に判断することはなかなか難しいことですから、中立的な立場の工務店や設計事務所に相談するのが良いでしょう。

お湯を沸かしたり調理をしたりして消費するエネルギーは、確かに電気の方が安いことが多いのですが、冷暖房費についてよく検証することが必要です。特に暖房時期に大きな差が出てきますので、暖房機器の選定とあわせて検討しなければいけませんし、その住宅の断熱性能も配慮しなければいけません。また、当初の費用やランニングコストだけでなく、機器類の更新（老朽化による取替）のコストも考える必要があります。

脅かしているわけではなく、なかなか高度な判断が要求されますので、慎重に考えましょう。